日豪の産婦人科専門医  女性のための医療セミナー【在メルボルン日本国総領事館】



「生理だから、年齢だから」と我慢しないで

日豪産婦人科専門医・桜井理沙子医師が語る、オーストラリアで女性が健康を守るために知っておきたいこと

2026年8月17日、在メルボルン日本国総領事館において、「オーストラリアの医療事情を踏まえて知っておきたい、女性のライフステージごとの健康と婦人科を上手に頼るためのポイント」を分かりやすく解説する医療セミナーが開催された。

講師を務めたのは、日本とオーストラリアの両国で産婦人科専門医資格を持つ桜井理沙子医師
会場には多くの参加者が集まり、妊娠・出産から月経、更年期、婦人科疾患、女性特有のがん検診まで、幅広いテーマについて熱心に耳を傾けた。

冒頭では、在メルボルン日本国総領事館の大日向領事による挨拶と案内に続き、古谷総領事が挨拶した。

古谷総領事は、約1年10カ月前の着任以来、「敷居の低い総領事館」を目標に、ワーキングホリデー、留学生、医療、離婚など、在留邦人の生活に身近なテーマを取り上げたセミナーを実施。「在留邦人の皆さんが少しでも安全で幸せな生活を送れるよう、できることをしてきた」と振り返った。

今回のセミナーは、申し込みを途中で締め切るほど関心が高く、女性の健康に関する情報への需要の大きさを改めて感じたと述べた。

自身が翌週に帰任予定であることにも触れ、こうした取り組みを大日向領事や、9月初めに着任予定の今西次期総領事にも引き継ぎたいとの考えを示した。

日本語で安心して相談できる存在に

桜井医師は、日本の医学部を卒業後、東京の大学病院や順天堂大学医学部附属順天堂医院などで約10年間、産婦人科診療に従事した。

産科では、通常の妊婦健診や分娩管理に加え、持病のある妊婦や胎児に異常がある妊娠の管理などを担当。
婦人科では、腹腔鏡手術に力を入れてきた。

2020年9月、新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけに、家庭の事情でオーストラリアへ移住。
日本とオーストラリアでは医師や専門医の資格制度が異なるため、すぐに医師として働くことはできなかったが、改めて研修と試験を受け、オーストラリアの産婦人科専門医資格を取得した。

現在は、メルボルン東部のEastern Healthに所属し、主にBox Hill HospitalとAngliss Hospitalで産科・婦人科診療に携わる一方、Malvern Eastでは婦人科のプライベート診療を行っている。

自身も英語で苦労した経験があり、症状や不安を英語で正確に伝える難しさに加え、手術や治療について短時間で説明を受けた際に、内容を十分に理解することの難しさを実感してきたという。

体調が悪い時には、日本語でも症状を整理して伝えるのが難しいことがある。さらに、英語で症状を説明し、医師から治療や手術について説明を受けるとなれば、理解が追いつかなくても不思議ではない。

桜井医師は、日本語で安心して相談できる存在となり、同じ日本人女性の力になりたいという思いで診療に取り組んでいると語った。

婦人科は「病気になった時だけ行く場所」ではない

妊娠・出産以外で産婦人科を受診したことがあるかを尋ねると、生理痛や更年期症状があっても、「生理だから仕方がない」「年齢だから仕方がない」と考え、婦人科に相談せず我慢している女性が多いという。

しかし、婦人科は病気になった時だけに行く場所ではない。

強い生理痛、生理以外の出血、慢性的な下腹部痛、おりものの異常、性交時の痛み、避妊の相談、子宮頸がん検診、更年期症状、尿漏れ、骨盤臓器脱などはいずれも婦人科で相談でき、適切な治療によって改善する可能性がある。

女性の健康上の悩みや注意すべき病気は、思春期からシニア世代まで、ライフステージによって変化する。

10代では、月経不順、強い生理痛、14歳になっても初経が来ないことなどが受診のきっかけとなる。
20~30代では、子宮内膜症、子宮腺筋症、子宮筋腫などが増え、50歳前後になると更年期症状に加え、子宮体がんや卵巣がんにも注意が必要になる。

一方、子宮頸がんは若い年代でも発症する可能性があるため、オーストラリアでは25歳から定期検診の対象となっている。

日本とは異なるオーストラリアの受診システム

日本では、婦人科の症状だと自分で判断すれば、婦人科クリニックや専門医を直接受診できる場合が多い。

これに対し、オーストラリアでは、婦人科の症状であっても原則として最初にGP(一般開業医)を受診する。

GPが問診や必要な検査を行い、専門的な診察が必要と判断した場合、産婦人科専門医へ紹介する。
紹介先には、パブリックとプライベートという二つの選択肢がある。

パブリック病院は、Medicareの対象者が公的患者として診療を受ける場合、外来診療、検査、入院、手術などの自己負担が基本的に発生しない。ただし、居住地域によって紹介先となる病院が決まり、患者が医師や予約日を自由に選ぶことは原則としてできない。

GPから紹介状が送られると、病院側が内容を確認して緊急度を判定する。すぐに診察する必要がある人、数週間以内に診る人、数カ月待つことが可能な人というように優先順位が付けられるため、症状によっては長期間待つこともある。

診察のたびに担当医が変わることも珍しくない。パブリック病院は教育機関でもあるため、専門医資格取得前の医師が、専門医の監督のもとで診察や手術を担当する場合もある。

一方、プライベートでは、患者自身が専門医を選び、同じ医師から継続して診察を受けることができる。手術が必要になった場合も、通常は診察した専門医が一貫して担当する。予約も比較的早く、空きがあれば自分の都合に合わせて受診日を選びやすい。

ただし、Medicareや民間医療保険に加入していても、医師が設定する診察料と払い戻し額との差額である「ギャップ」または「アウト・オブ・ポケット」が発生することがある。

桜井医師によると、婦人科のプライベート診療にかかる費用の目安は、初診が約250~450ドル、再診が約100~250ドル。ただし、料金は医師や診療内容によって異なるため、予約前にクリニックへ確認することが大切だ。

妊娠したと思ったら、まずGPへ

オーストラリアで妊娠した可能性がある場合、最初に薬局などで購入できる妊娠検査薬を使い、陽性であればGPを受診する。

GPが初期の血液検査、超音波検査、出生前検査などを手配し、妊娠12週ごろに産科へ紹介するのが一般的な流れだ。産科の初診は妊娠14~16週ごろとなることが多い。

日本では妊娠初期から産婦人科を受診し、早い段階で超音波検査を受けることが一般的だが、オーストラリアでは腹痛や出血などがなければ、妊娠8週前後に予定日を確認する検査が最初の超音波となることがある。

妊娠21週前後には、「Morphology Scan」と呼ばれる重要な超音波検査が行われる。胎児の形態に異常がないか、胎盤の位置や子宮頸管の長さなどを詳しく確認する。

妊娠26週ごろには、妊娠糖尿病や感染症などの検査を行い、28週以降は徐々に妊婦健診の間隔が短くなる。健診では血圧、子宮の大きさ、胎児の成長などを確認する。

日本では健診のたびに超音波で胎児を確認する施設が多いが、オーストラリアのパブリックでは、経過が順調であれば毎回超音波を行うわけではない。

腹部を測定し、妊娠週数に比べて子宮の大きさに差がある場合などに、追加の超音波検査が手配される。

パブリックでは、低リスクの妊娠は助産師が中心となって管理し、妊娠期間を通して医師の診察が1~2回だけという場合もある。助産師が診察し、心配な点が見つかった時に医師の診察が手配される仕組みだ。

プライベートでは、選んだ産婦人科医が毎回診察し、必要に応じて超音波検査も行う。

出産と無痛分娩

経腟分娩には、医療器具による補助を必要としない通常の分娩のほか、吸引分娩や鉗子分娩がある。

帝王切開には、あらかじめ日程を決めて行う予定帝王切開と、分娩中の胎児の状態や陣痛の進行などを理由に行う緊急帝王切開がある。予定帝王切開の日より前に破水や陣痛が起きた場合も、緊急帝王切開として行われることがある。

オーストラリアでは、硬膜外麻酔による無痛分娩が広く行われている。パブリック病院でも、Medicare対象者が公的患者として出産する場合は、基本的に追加費用なしで受けられる。プライベートでは、麻酔科医の費用などが別途発生する場合がある。

計画無痛分娩についての質問に対し、桜井医師は、パブリック、プライベートのいずれでも実施可能と説明した。

通常は分娩誘発剤を開始し、子宮収縮が始まった段階で麻酔科医が硬膜外麻酔を行う。ただし、陣痛に対する強い不安がある場合などは、医師との相談により、誘発剤を使用する前に硬膜外麻酔のための処置を行うことも可能だという。

一方、硬膜外麻酔によって痛みの感覚が弱くなると、いきむタイミングや力の入れ方が分かりにくくなるため、吸引分娩や鉗子分娩など、医師による補助が必要となる可能性が高くなると説明された。

ただし、無痛分娩を選んだ人全員に補助が必要になるわけではなく、無痛分娩を行わなくても吸引・鉗子分娩や緊急帝王切開になる場合はある。

オーストラリアの入院期間は日本より短い。パブリックで経過が順調な経腟分娩の場合は翌日、帝王切開でも術後2泊程度で退院することが一般的。プライベートでは5日程度の入院となることが多いという。

退院が早い一方、病院や地域の助産師が退院後に自宅を訪問し、母体と赤ちゃんの状態や授乳などを確認する仕組みがある。

突然の激しい腹痛は救急外来へ

婦人科領域で特に緊急性が高いものとして、桜井医師は「異所性妊娠(子宮外妊娠)」と「卵巣嚢腫茎捻転」を挙げた。

異所性妊娠は、受精卵が子宮内ではなく、主に卵管などに着床する状態。進行すると卵管などが破裂し、腹腔内で大量出血を起こす危険がある。

本人が妊娠に気付いていない状態で突然の腹痛を起こし、救急外来で初めて妊娠が判明することもあるという。

破裂する前に見つかれば、状態によっては薬による治療が可能な場合もあるが、破裂して出血している場合には緊急手術が必要となる。

卵巣嚢腫茎捻転は、腫れた卵巣が根元でねじれ、血流が妨げられる病気で、突然の強い腹痛や吐き気、嘔吐などが現れる。本人が卵巣の腫れを知らず、救急外来の超音波検査で初めて分かるケースも多い。こちらも緊急手術が必要となる場合がある。

いずれも、時間がたっても治まらず、次第に悪化する強い腹痛が特徴。急激な痛みが続く場合は、迷わず救急外来を受診する必要がある。

よくある症状の後ろに病気が隠れていることも

強い生理痛、排便時の痛み、性交痛、慢性的な骨盤痛の背景には、子宮内膜症や子宮腺筋症が隠れている可能性がある。

出血量が多い場合には、子宮筋腫、子宮腺筋症、子宮内膜ポリープ、子宮体がんなども考えられる。

生理の10日ほど前から始まるイライラ、気分の落ち込み、乳房の張り、眠気、肌荒れ、腹部の張りなどは、月経前症候群(PMS)の可能性がある。

月経が3カ月以上来ない状態が繰り返される場合には、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)、甲状腺疾患、早発卵巣不全、強い精神的ストレスなどが関係している場合もある。

子宮筋腫は、子宮の筋肉に良性のこぶができる病気で、出血量の増加や下腹部の圧迫感などの原因となる。小さい場合には症状がなく、超音波検査で偶然見つかることも多い。

子宮腺筋症は、子宮内膜に似た組織が子宮の筋肉内で増殖する病気で、強い生理痛や過多月経が主な症状となる。

子宮内膜症は、子宮内膜に似た組織が子宮の外側で増殖する病気。強い生理痛、性交痛、排便痛、慢性的な骨盤痛のほか、不妊の原因となることもあるため、将来妊娠を希望する人は早めの相談が大切だという。

子宮内膜症の検査は経腟超音波が基本となる。ただし、病変が表面に薄く広がっている場合などは、超音波検査で確認できないこともある。その場合は症状や妊娠希望などを踏まえ、腹腔鏡手術による診断・治療を検討する。

卵巣嚢腫は、卵巣が腫れている状態の総称で、必ずしもすべてが病気というわけではない。ホルモンの変化によって一時的に水や血液がたまり、数カ月後の検査では消えている場合もある。

一方、腫れが長期間残る、大きくなる、超音波で気になる所見がある場合などは、定期的な検査や手術が必要になることもある。

ホルモン剤は避妊だけの薬ではない

「ピル」と聞くと、避妊薬という印象を持つ人が少なくない。しかし産婦人科では、ピルを含むホルモン剤を、生理痛、子宮内膜症、子宮腺筋症、過多月経、PMSなど、さまざまな症状の治療に使用する。

婦人科でホルモン剤を勧められた際、「避妊を希望していないのに、なぜピルを飲むのだろう」と疑問に思う必要はないという。避妊以外にも、婦人科疾患や月経に伴う症状を改善するための重要な治療方法となっている。

ホルモン治療には、低用量ピルなどの飲み薬のほか、子宮内に挿入するホルモン放出型IUD、腕の皮下に入れるインプラント、注射、腟内リングなどがある。

飲み薬は基本的に毎日服用する必要があるが、IUDは種類によって5~8年、インプラントは通常3年間効果が持続する。注射は約3カ月ごと、腟内リングは一定期間ごとに交換する。

使用するホルモンの種類、治療目的、年齢、持病、妊娠希望などを考慮し、一人ひとりに合う方法を選択することが大切だ。

更年期の症状も我慢する必要はない

更年期とは、一般に閉経の前後約5年、合わせて約10年間を指す。平均的な閉経年齢は50~51歳前後であるため、おおむね45~55歳ごろが更年期に当たる。

症状はホットフラッシュだけではない。

疲れやすさ、肩こり、腰痛、関節痛、イライラ、不眠、不安、気分の落ち込み、冷え、頭痛、めまい、吐き気、集中力低下、物忘れ、腟の乾燥、性交痛など、さまざまな変化が現れる。

多くの女性が何らかの症状を経験するが、症状が強く、仕事や家庭生活など日常生活に支障が出ている状態を「更年期障害」という。

注意したいのは、「更年期だから」と思っていた症状の裏に、貧血、甲状腺疾患、関節リウマチ、精神疾患など、別の病気が隠れている場合があることだ。

症状が強い、長く続く、悪化している場合には、年齢のせいにせずGPや婦人科医へ相談してほしいと桜井医師は呼びかけた。

治療には、食事、運動、禁煙、アルコールやカフェインを控えるなどの生活習慣改善、ホルモンを使わない薬物治療、ホルモン補充療法がある。

ホルモンを使用しない治療では、抗うつ薬や抗不安薬、尿失禁やけいれんなどに使われる薬が、更年期症状の改善を目的として処方されることがある。こうした薬を処方されたからといって、精神的な問題だけが原因と判断されたとは限らないという。

ホルモン補充療法には、飲み薬、貼付剤、ジェルなどがある。腟の乾燥、性交痛、頻尿など局所的な症状には、腟内に使用する低用量エストロゲンが選択されることもある。

ホルモン補充療法には、治療を始める年齢や閉経からの期間、既往歴、使用する薬の種類などによって、期待できる効果と注意すべきリスクがある。治療を希望する場合は、医師と相談し、自分の状態に適した方法を選ぶことが重要となる。

骨盤臓器脱と尿漏れも相談できる

妊娠・出産や加齢によって骨盤底筋が弱くなると、膀胱、子宮、直腸などが下がる「骨盤臓器脱」が起こることがある。

「腟の中に卵のようなものが触れる」「何かが下がってくる感じがする」「朝は平気だが、立ち仕事を続けた午後になると症状が強くなる」といった訴えが代表的だ。

治療には、骨盤底筋トレーニング、腟内に装着して臓器を支えるペッサリー、手術などがある。

尿漏れには、咳、くしゃみ、笑った時などに漏れる「腹圧性尿失禁」と、急に強い尿意を感じ、トイレまで間に合わない「切迫性尿失禁」がある。

種類によって治療方法は異なるが、骨盤底筋トレーニングはどちらにも効果が期待できる。

桜井医師は、自己流では正しい筋肉を使えていない場合があるため、Women’s Healthを専門とするフィジオセラピストに相談し、最初に正しい方法を学ぶことを勧めた。

筋力トレーニングと同じように継続が大切で、短期間で効果が出ないからと諦めず、日常生活の中で続ける必要があるという。

子宮頸がんは予防と検診が可能

女性に関係するがんのうち、子宮頸がんと乳がんには、オーストラリア政府による検診制度がある。

オーストラリアの子宮頸がん検診は、25~74歳が対象で、基本的に5年に1回行われる。検査では、子宮頸がんの主な原因となるHPV(ヒトパピローマウイルス)の有無を調べる。

対象となる人は、医療従事者による採取のほか、自己採取を選ぶこともできる。GPなどの医療機関で専用の器具を受け取り、自分で腟から検体を採取する方法で、内診に抵抗がある人にとっても受診のハードルを下げる選択肢となっている。

子宮頸がんの予防には、HPVワクチンも重要だ。オーストラリアでは、12~13歳の男女を対象とした学校接種プログラムがあり、対象年齢で接種できなかった場合には、一定の年齢までキャッチアップ接種を受けられる制度も設けられている。

乳がん検診は、40歳以上の女性が無料のマンモグラフィーを受けることができ、特に50~74歳には2年ごとの検診が積極的に案内されている。

一方、子宮体がんと卵巣がんには、平均的なリスクで症状のない人を対象とした、確立された集団検診方法がない。そのため、どのような症状が現れるのかを知り、異変があれば早く受診することが重要となる。

子宮体がんでは、閉経後の出血、生理とは異なる出血、長期間続く不規則な出血などが重要なサインとなる。

すでに閉経したはずなのに再び出血があった場合や、生理なのか不正出血なのか分からないほど出血が長引く場合には、早めにGPまたは婦人科医へ相談する必要がある。

卵巣がんは、初期には症状が出にくい。進行すると、腹部膨満感、腹痛、骨盤痛、食欲低下、頻尿、便通の変化などが現れることがある。一時的ではなく、こうした症状が続く場合には、我慢せず受診することが大切だ。

家族に若年発症のがんが多い場合は相談を

家族内に乳がん、卵巣がん、子宮体がん、大腸がんなどを発症した人が複数いる場合や、50歳未満でがんを発症した人がいる場合には、遺伝性乳がん卵巣がん症候群(HBOC)やリンチ症候群などが関係している可能性がある。

ただし、家族にがん患者がいるだけで、遺伝性のがんと判断されるわけではない。

まず家族歴をGPに伝え、必要に応じてPeter MacCallum Cancer Centreなどの遺伝カウンセリングへ紹介してもらうことが第一歩となる。

遺伝子検査には基準があり、誰もが直ちにMedicareの対象として検査を受けられるわけではない。家族内に実際にがんを発症した人がいる場合、その人から検査を始めることが一般的だという。

「生理だから、年齢だから」と我慢しないで

セミナー後の質疑応答では、子宮内膜症の検査、無痛分娩、産後ケア、骨盤底筋トレーニング、更年期治療、漢方やサプリメント、婦人科に詳しいGPの選び方、Medicareを持たない人の医療費など、参加者から多くの質問が寄せられた。

婦人科に詳しいGPを探す際は、クリニックのウェブサイトで「Women’s Health」を診療分野として掲げているか、産婦人科分野の追加研修や資格を持っているかを確認するのも一つの方法だという。

また、GPから「年齢による症状」と説明された場合でも、日常生活に支障がある、治療を受けたい、説明に納得できないと感じた時には、自分の希望をはっきり伝えることが大切だ。必要に応じて別のGPに相談したり、専門医への紹介を求めたりすることも選択肢となる。

桜井医師が、この日の講演を通して繰り返し伝えていたのは、「生理だから」「年齢だから」と症状を我慢しないでほしいということだった。

生理痛や更年期症状など、これまで仕方がないと思っていた不調も、婦人科に相談することで原因が分かり、治療によって改善できる可能性がある。「この程度で受診してもよいのだろうか」とためらわず、婦人科を身近な相談先として頼ってほしいと呼びかけた。

桜井医師は2026年8月から、伝言ネットで医療コラムの連載を開始する。今回のセミナーでは時間の都合で十分に説明できなかったテーマについても、参加者から寄せられた関心や質問を参考に、今後のコラムで詳しく取り上げていく予定だ。

女性の体と健康上の悩みは、年齢やライフステージによって変化していく。正しい情報を知り、必要な時に適切な医療へつながることの大切さを、改めて考える機会となった。
 

※本記事は、2026年8月17日に在メルボルン日本国総領事館で行われた桜井理沙子医師の講演および質疑応答をもとに構成しています。本記事は一般的な医療情報の提供を目的とするもので、個別の診断や治療に代わるものではありません。症状や治療については、GPまたは専門医にご相談ください。