メルボルン 今のお天気

Click for メルボルン, Victoria Forecast
パンチdeジャポン
文 ・ 植田真仁(ウエダシンジ)

千葉県出身、東京都在住。TVプロダクション、業界紙副編集長を経て、現在フリーライター。最近、テレビドラマを見るようになった。
鍋こそ平和の象徴なのだ
アメリカのオバマ大統領が、今年のノーベル平和賞に決定したと発表された。就任から1年も経ていない受賞は「あの人が大統領でなくなったことが、いかに平和に貢献したか」ということだろう。平和での貢献度だけみれば「はだしのゲン」の作者のほうがよっぽどメッセージを伝えている。

家庭の平和の象徴といえば、鍋である。鍋をつつきながら核ミサイルの話など、誰もするまい。日本は底冷えする日が続き、鍋を食べたくなる季節がやってきた。鍋といえば家庭ごとの定番があるが、この他、近年は、はやりすたりもある。ここ数年の変遷は、キムチ鍋、豆乳鍋、蒸鍋…といった具合だ。昨年を振り返ると、そういえば「カレー鍋」なんてものが流行した。作られたものは、単なるゆるゆるのカレーにしか見えず、食べても結局ご飯にかけたくなる代物だった。鍋に入れれば、すなわち鍋料理であることを改めて痛感する機会を与えられた。鍋は深いのだ。
で、今年の流行は何かというと、昨年に引き続きその「カレー鍋」があり、さらに「チーズ鍋」、「トマト鍋」などを各社が揃えているのだそうだ。つまりは「洋風化」が今年のキーワードと言えそう。こうなったら、冬の定番料理を応用して、ただのシチューをゆるくした「シチュー鍋」が出現する日も近そうだ。
鍋に合わせて飲む酒も、変化を見せ始めている。これまで猫も杓子も注文していた焼酎系を目にする姿が、若干減少した。それに代わっているのが、なんと「ウイスキー」。ストレートやロックではなく、炭酸で割ったハイボールが好まれているらしい。芋焼酎に続き、またも、癖のある酒が注目されている。
そう並べると、鍋だけでなく食の流行全体が「洋風化」しているように思えなくもない。和風が注目されていたのが、つい数年前だった。そういえば食だけでなく、この1年、生活そのものが転換してきている。これもあの人が大統領でなくなったからだろうか。これからも鍋をつつける平和だけ、最低限、保ってくれていればいいのだけれど。
民主、社民、国民新3党連立の鳩山内閣発足
民主党の鳩山代表が9月16日、国会で首相指名を受け、第93代、60人目の首相に就任した。同日中に組閣を終え、民主、社民、国民新3党連立による鳩山内閣が発足した。
閣僚人事は、民主党と連立する国民新党の亀井静香代表が金融・郵政問題相、社民党の福島瑞穂党首が消費者・男女共同参画・少子化・食品安全相。民主党では、菅直人代表代行が首相直属の国家戦略担当、仙谷由人元政調会長が行政刷新会議の担当相と、新設されたポストに就いた。この他、岡田克也外相、長妻昭厚労相、前原誠司国交相などが就任した。民間人の閣僚起用は見送られた。
「基本方針」では、「官僚依存の政治システムからの脱却をめざす」としたうえで、大臣、副大臣、大臣政務官を中心とした「政務三役会議」の設置や、事務次官会議の廃止、予算などの骨格を策定する「国家戦略室」(将来は国家戦略局)と、無駄遣い排除のため行政全般を見直す「行政刷新会議」を設置することなどを明記した。

鳩山首相国連でCO225%削減を表明
国連本部で、世界90ヶ国以上の指導者が出席する国連気候変動首脳会合が開かれ、鳩山首相は、温室効果ガス削減の中期目標について、主要国の参加による「意欲的な目標の合意」を前提に「1990年比で、2020年までに25%削減をめざす」と表明した。
25%の削減は、民主党の政権公約(マニフェスト)の主要政策。麻生前政権が示した「05年比15%削減」(90年比8%削減)より、大幅に踏み込んだ。
実現へ向けては、企業間で排出枠を売買する国内排出量取引制度や、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度の導入、温室効果ガス対策税(環境税)を検討する。地球温暖化問題に関する閣僚委員会では、経済効果や、負担に関する試算と途上国支援の枠組みを検討する2つのワーキングチームの設置を決めた。菅直人副総理・国家戦略担当相の下に、経産省、環境省などの副大臣、政務官らが参加する。有識者による懇談会も設ける。

国交省「日航再生チーム」を設置 政治主導へ転換
日本航空の再建を巡って、前原誠司国土交通相は、再生計画を検討する専門チーム「タスクフォース」を設置して、抜本的な改革を政治主導で進める。
チームのメンバー5人のうち4人が、カネボウ、ダイエーなどの再生を手がけた産業再生機構出身という「整理」色の強い顔ぶれとなった。政府主導で大型案件を再建した経験を生かす。日航の再建計画の枠組みは従来、日航経営陣と国交省航空局を中心に策定していたが、「しがらみ」による弊害が目立っていた。
一方、タスクフォースは、日航社内に乗り込み、再建計画の策定を直接指導する。日航の現経営陣はスタッフに加わらない見込みで、再建策づくりの主導権は、タスクフォースが握ると見られる。
航空会社は、世界的な競争激化や燃料費高騰で、収益構造が不安定となっている。日航への出資を検討している米デルタ航空と米ノースウエスト航空も、05年に破綻。両社は、再建後の08年に経営統合している。

100歳以上は4万人 最高齢は114歳沖縄女性
厚労省は、100歳以上の高齢者が全国で4万399人となり、初めて4万人を突破したと発表した。集計によると、9月15日時点で100歳となった人は、男女別では女性が3万4952人と全体の約86・5%を占めた。
1981年には1000人だった100歳以上の高齢者は、1998年に1万人、今年は4万人突破と、この10年間で4倍となり、急速な高齢化が明らかになった。
最高齢者は沖縄県在住の女性で114歳。この女性は、全面的な介助を受けながら、体調の良い日には車椅子での散歩を楽しんでいるという。男性最高齢は京都府在住の112歳。毎朝6時に起床し、夜8時に就寝する生活を続け、小食ながら1日3食を欠かすことなく、食事が楽しみだという。
厚労省では、100歳を迎えた人を対象に、長寿を祝して、自治体を通じて、祝状と記念品を贈呈しており、今年度は前年より1835人多い2万1603人が表彰される。